健康住宅研究所

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伊香賀教授断熱リフォームの効果＜前編＞

2025.04.04更新

『心地よさと健康をつくる、住まいのちから』〈暮らしを守る住環境編〉

💡はじめに
近年、「住まいの性能」、特に“断熱性”が私たちの健康にどんな影響を与えるのかに注目が集まっています。2025年4月から新築住宅には省エネ基準適合が義務化されますが、既存住宅の断熱改修への理解は進んでいないのが現状です。
今回の健康住宅ラボでは、医学と建築の両面から研究を行う慶應義塾大学名誉教授　伊香賀俊治氏（以下、伊香賀名誉教授と表記します）が、「断熱して家中が暖かくなることで、快適かつ健康的に暮らせる」という事実を、興味深い研究結果と共にお話しいただいた内容についてご紹介させていただきます。

お話しいただいた方

慶應義塾大学名誉教授　伊香賀俊治氏

日本の9割の住宅がWHO基準を下回る

2018年、WHOより住まいと健康に関するガイドラインが発表され、住まい手の健康を守るには「冬季室温18℃以上」を保つ必要があると、明確な基準が発信されました。このWHOの勧告を受け、日本では室温と健康の関係について改めて注目されるようになり、住生活基本計画にも健康の要素が盛り込まれたのです。
ところが、日本の住宅ストックを見ると、まだまだ断熱・気密性能の不十分な住宅が少なくありません。実際に、約2,200戸の住宅を対象にした解析によると、WHO勧告の「冬季室温18℃以上」を満たさない住まいが9割にも上ることが判明しました。さらに驚くべきことに、温暖地ほど住まいの室温が低い傾向が見られます。
伊香賀名誉教授

北海道の調査対象宅は平均19.8℃。最も低温だったのは香川県の13.1℃と、WHOガイドラインから著しく乖離していることがわかりました。

寒冷地より温暖地で増加！衝撃の冬季死亡率データ

温暖地の住宅の寒さは、「冬季超過死亡率」 にも表れています。これは、その地域における冬季の月平均死亡者数が、他の季節と比べてどれだけ増加するかを示した指標です。寒い地域ほど冬季超過死亡率は高くなりそうに思えますが、伊香賀名誉教授が厚労省のデータを都道府県別に分析したところ、実際には比較的温暖なエリアの方が冬季超過死亡率は高くなっていました。
伊香賀名誉教授

最も寒い北海道では死亡率の増加はわずか10% なのに対し、栃木県では25%も増加しており、実に2.5倍もの差がありました。冬季超過死亡率が高いのは軒並み温暖な地域で、死亡要因は心臓・脳・呼吸器疾患が6割を占めています。
*1：総務省「住宅・土地統計調査2008」と厚生労働省「人口動態統計2014年」都道府県別・月別からグラフ化
*2：4月から11月の月平均死亡者数に対する12月から3月の月平均死亡者数の増加割合（％）
この傾向は欧州でも同様で、フィンランドやドイツといった寒冷地の方が、ポルトガルやスペインといった温暖な地域より冬季超過死亡率が低くなっています。その理由は、寒冷地では二重サッシ・複層ガラスを採用するなど、断熱性に配慮した家が多いためです。
伊香賀名誉教授

例えば、栃木県で複層ガラスや二重サッシが設置されている住宅の割合は23%程度です。一方、寒冷地に行くほどこの割合は上がり、それに応じて超過死亡率は確実に減少しています。
温暖な地域ほど、断熱性能の重要さがあまり浸透しておらず、断熱性能の低い住宅に住んでいる場合が多いため、冬季の死亡率が高くなるということになります。
日本でもようやく「高断熱の暖かい住まい＝健康」という知識が浸透しつつありますが、既存住宅を断熱リフォームして健康的に暮らすという考えを持っている人は少ないです。高齢化が進む日本において、住宅を断熱し健康寿命を一日でも長く延ばすことは重要です。

交通事故死の2倍！住宅内事故の実態とメカニズム

住宅の寒さは、冬季の死亡率増加だけでなく、日常生活における事故のリスクも高めています。特に深刻なのが入浴中の事故です。
伊香賀名誉教授

浴槽での事故死は1995年の年間約3,000人から、2023年には約6,300人へと倍増しています。自宅の風呂で溺れて亡くなるという痛ましい事故が、交通事故死の2倍にも上っているのです。
なぜ室温が入浴事故に影響するのでしょうか。伊香賀教授の研究室では、入浴による体温変化の詳細な調査も行っているそうです。
伊香賀名誉教授

42℃のお湯に浸かると、わずか20分で体の深部温度が39℃まで上昇します。これは意識障害を引き起こす危険な体温です。さらに30分浸かり続けると40℃に達してしまい、命を落とす可能性さえあります。救急搬送された患者さんの症例を1件1件調べましたが、ほとんどが心筋梗塞や脳卒中ではありませんでした。
居間や脱衣所が寒いと、熱い湯船に浸かることで温まろうとする人は少なくありません。しかし、それが思わぬ事故につながっていたのです。

室内熱中症の4割は自宅で発生！夏と災害時の健康被害も深刻

夏季の健康被害も見過ごすことはできません。記録的な暑さとなった昨夏、多くの方が熱中症で救急搬送される事態となりました。
伊香賀名誉教授

2024年度は熱中症により救急搬送された方が全国で97,578人に上りました。その4割は家の中で発症しています。2010年以降、メディアが毎年注意喚起を行っているにもかかわらず、状況は改善されていません。高断熱住宅がもっと普及していれば、少ない電気代でエアコンを使用し、快適な室内環境を保つことができたはずです。
さらに災害時には、住宅の温熱環境がより深刻な問題となります。東日本大震災以降、被災後の避難所や仮設住宅での環境が、人々の命を大きく左右することも明らかになってきました。
伊香賀名誉教授

東日本大震災では、温度管理の不適切な避難所で亡くなった方が4割もいました。能登半島地震でも、地震や津波の被害で亡くなった方（直接死）の1.2倍もの災害関連死が報告されています。これらの死因の6割は、心臓と脳、呼吸器の病気によるものです。
心臓と脳、呼吸器の病気。これは、住まいがもたらす「安心」と「健康」の力が、どれほど大きいかを私たちに教えてくれます。

対談を終えて

🧩まとめ：『住宅の温熱環境が人々の健康を守るカギに』

住宅の温熱環境は、私たちの健康と命に深く関わっています。冬季死亡率増加、入浴事故、夏の熱中症、災害時の災害関連死―
これらの問題の多くは、適切な住宅の断熱性能によって予防できる可能性も感じられます。特に、福岡や九州は温暖な地域だからと油断せず、断熱性能の向上が必要です。健康な暮らしを送るために、住宅の断熱改修が強く求められています。また、今回の伊香賀名誉教授の研究結果やお話から、私たち健康住宅がお客様へ提供している家づくりは、まさにお客様の暮らしと健康に貢献しているのだと改めて痛感する機会となりました。

🔜次回予告（後編へ）

「あたたかい家」で変わるのは、心地よさだけじゃない——
次回の【後編】では、血圧や風邪、PMS、要介護まで、住まいが“からだ”にできることについて医学的エビデンスをもとにご紹介します。

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